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【モバイルバッテリーの捨てかた】火災事故多発！絶対に家庭ゴミに混ぜないで！
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スマートフォンや電子デバイスの充電用に無くてはならないモバイルバッテリーですが、その捨てかたには注意が必要です。
ECサイトなどで簡単に手に入れることができる反面、自治体のごみ収集では原則捨てることができないため、捨てかたに迷われている方も多いのではないでしょうか。
近年、リチウムイオン電池を中心としたモバイルバッテリーの普及によって、家庭ゴミに紛れたバッテリーが原因の火災や爆発事故も相次いています。
この記事では、そういった事故を引き起こさないための適切な捨てかたを解説します。
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Contents
モバイルバッテリーは必ず回収ボックスへ
まず大前提として、モバイルバッテリーは「燃えるゴミ」や「不燃ゴミ」といった、一般ゴミおよび家庭ゴミには該当しません。
捨てる際は基本的に、以下で紹介する回収ボックスやメーカの引き取りサービス等を利用する必要があります。
大切なことなので、あえて強めに記します。その理由もそれぞれ解説しますので、ぜひご理解ください。
小型充電式電池回収ボックス
小型充電式電池回収ボックスは、使用済みのリチウムイオン電池、ニッケル水素電池、ニカド電池などを回収するための専用ボックスです。
集められたバッテリ類は、小型充電式電池の回収・リサイクル活動をメーカと共同で行っている一般社団法人JBRCが回収し、適切にリサイクル処理されます。
引用元：小型充電式電池のリサイクル | 一般社団法人JBRC
設置場所
このボックスは、家電量販店やホームセンター、自治体施設などに設置されていて、誰でも無料でバッテリを捨てることができます。
JBRCのHP（下記リンク）から回収ボックス設置場所を検索できますので、お近くの回収ボックスを探してみてください。
『協力店・協力自治体』検索 | 小型充電式電池のリサイクル 一般社団法人JBRC
私も家の近くや実家の住所で検索してみました。
区役所やゴミ処理施設、大手家電量販店やショッピングモールに加え、街の電気屋さんなども含まれ、かなりの数が設置されているようです。
回収ボックスが見つからないといったことはないでしょう。
回収対象製品
小型充電式電池回収ボックスの回収対象はJBRC会員企業製のリチウムイオン電池、ニッケル水素電池、ニカド電池に限られます。
引用元：見分け方 | 小型充電式電池のリサイクル 一般社団法人JBRC
こちらのリサイクルマークが目印です。
2001年以降製造のバッテリにはこのリサイクルマークの表示が義務付けられているそうですが、それ以前のものでも、JBRC会員企業製のものであれば回収対象とのこと。
会員企業としてどんなメーカが？と思いJBRCのHPで確認しましたが、大手電機メーカや機械メーカはもちろん、輸入販売の企業など一般的にバッテリを販売している企業はほぼ網羅されているといった印象です。
一般的な製品であれば、会員企業に関してはあまり気にしなくても良いと思いますが、気になる方は下記リンクからご確認ください。
JBRC会員企業リスト | 小型充電式電池のリサイクル 一般社団法人JBRC
注意事項
回収ボックスへ投函する際は、下記注意が必要です。
- 端子が剥き出しの場合は短絡防止のためテープを貼って絶縁します。
- 破損したものや膨張したもの、水濡れしたものは回収対象外です。
- 回収対象は一般家庭からの排出品でのみで事業者のものは回収できません。
小型充電式電池のリサイクル | 一般社団法人JBRC
小型家電回収ボックスへの投入は原則NG！
小型家電回収ボックスとは、使用済みの小型家電を回収するために設置された公共の回収箱です。
引用元：回収方法 – 一般社団法人 小型家電リサイクル協会 (sweee.jp)
投入口(30cm×15cm)に入るものであれば、 携帯電話、デジタルカメラ、ゲーム機、パソコン、パソコン周辺機器のほかケーブル類なども回収対象なので、バッテリーも入れて良いと思われている方もいるかもしれません。
しかし、小型家電回収ボックスの回収対象は「バッテリーを取り除いた小型家電本体」です。
バッテリは小型家電には含まれないということです。今回調べて初めて知りました。
やはり、知っているということが大事ですね。
小型家電リサイクル法とは – 一般社団法人 小型家電リサイクル協会 (sweee.jp)
メーカの回収サービス
株式会社CIO（シーアイオー）の製品回収サービス
日本のモバイルバッテリー、充電器、ケーブルなどの電子デバイスメーカである株式会社CIOでは、会員限定サービスとして、自社および他社製のモバイルバッテリーを回収しリサイクルする取り組みを進めています。
不要になった充電器を送付することで資源の有効活用に繋がるだけでなく、その個数に応じてCIO公式 Amazon店で使えるクーポンが貰えるお得な回収サービスです。
回収サービスの対象製品
- CIO製のモバイルバッテリー
- 他社製のモバイルバッテリー
回収サービスの特典
回収されたモバイルバッテリーの数に応じて、CIO公式Amazon店内のモバイルバッテリー購入に使用できる商品割引クーポンが貰えます。
| CIO製品モバイルバッテリー | 他社製モバイルバッテリー | |
| １個 | 10%OFF | 2%OFF |
| ２個 | 13%OFF | 4%OFF |
| ３個以上 | 15%OFF | 6%OFF |
回収サービスの利用方法
- 仮申請: CIO公式ホームページからログインし、回収サービスの申請を行います。
- 本申請: 回収内容を確認し、回収希望日を選択します。
- クーポンの発行: CIO公式Amazon店で使用できるクーポンが発行されます。
- 返送: 専用の返送用封筒を使用してモバイルバッテリーを返送します。
他社製品でもOKというのが素晴らしいですね。
回収用封筒に入れて送付するだけで処分でき、おまけに割引クーポンも貰えるというお得なサービスです。
CIO製品を買い直す場合などには利用しない手はないでしょう。
会員登録方法や回収サービスに関する詳細は、下記公式ページを参照ください。
モバイルバッテリー回収サービスをアップデート。他社モバイルバッテリーも回収可能に。 | 株式会社CIO（シーアイオー）公式HP 充電器・モバイルバッテリーメーカー (connectinternationalone.co.jp)
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ポチップ
Ankerのモバイルバッテリー回収サービス
モバイルバッテリーなどの代表的メーカであるAnkerも、使用済みのモバイルバッテリーやポータブル電源の回収サービスも提供しています。
集められたバッテリーは適切に分別・処理され、リサイクルされます。
上記の注意点はありますが、Anker製品であれば箱や付属品なし、故障や保証期間切れのものなど基本的になんでも回収対象としてくれています。
梱包して回収窓口に送りつけるだけで処分できるので、回収ボックスに持ち込む時間がない人にとっては手軽で使いやすい回収サービスです。
送付先などの詳細は、Ankerの公式サイトをご覧下さい。
Anker モバイルバッテリー/ポータブル電源回収サービス – Anker Japan 公式オンラインストア
期間限定で「回収サポートキャンペーン」などもやっているようです。
2022年の3月には、送付したモバイルバッテリー１個につき公式サイトで使えるポイント300pt（MAX 3000pt）がもらえるといったキャンペーンがありました。
現在は特にキャンペーンは無いようですが、狙ってみても良いかもしれません。
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ポチップ
一般ゴミに混ざると超危険！社会問題化するリチウムイオン電池
モバイルバッテリーの多くはリチウムイオン電池が使用されていますが、これらは破損したり力が加わると、発熱、発火、さらには爆発に至ることがあります。
近年リチウムイオン電池の普及によって、ごみ収集車内で押しつぶされたモバイルバッテリーからの発火やゴミ処理施設での火災など、ごみ由来の事故事例が非常に増えています。
モバイルバッテリーを捨てる際は、ここまで紹介した正しい捨てかたを徹底し、絶対に家庭ゴミと一緒に捨てることがないようにしてください。
ゴミ収集車の事故事例
燃えるゴミや不燃ゴミなどに紛れたリチウムイオン電池がゴミ収集車の内部で発火し、車両火災につながったという事例が、近年急増しています。
このグラフは東京消防庁が公開している令和4年度までの５年間のゴミ収集車火災のデータです。
リチウムイオン電池由来の火災事故が年々増え、R4年度にはほぼ半数を占めています。
下記リンクのニュース記事のように、実際に路上で車両が燃えたというような危険な事故も発生しており、バッテリーの捨て方を間違えると、人命にも危険が及ぶという事実をよく認識する必要があります。
充電や衝撃…モバイルバッテリーなどが火元に リチウムイオン電池が起因の火事 ゴミに出せない？正しい処分法を紹介｜FNNプライムオンライン
ゴミ処理施設の事故事例
ゴミ収集車で発火しなくても、搬入先のゴミ焼却施設で発火する事例もあります。
こちらのグラフも同様に東京消防庁が公開している令和4年度までの５年間のゴミ処理関連施設の火災状況のデータです。
ゴミ処理施設の破砕機やコンベアの中で力が加わったリチウムイオン電池が発火し、設備に甚大な被害を出すといった事例もあります。
こうした火災によってゴミ処理施設の稼働が停止するとゴミ処理が滞るだけでなく、損傷した設備の修理費用は数億円〜数十億円に上る場合もあります。
私たちの生活にも影響が及ぶ可能性もあり、決して他人事ではありません。
上記のデータは東京都のみのもので、出火原因が特定されたもののみの数字だということを忘れてはいけません。
小規模のものや原因不明のものも考慮すると、全国で年間数千件程度のリチウムイオン電池由来の火災が起きているとも言われています。
廃棄のルールを守るのはもちろんのこと、捨てた先の工程のことにも配慮できるようになりたいものです。
リチウムイオン電池が原因の火災、ごみの収集車・処理施設で年間１万件…自治体が対策に苦慮 (msn.com)
まとめ
今回の記事では、モバイルバッテリーの捨てかたについて纏めました。
モバイルバッテリーの適切な廃棄は、環境や資源保護の意味合いだけでなく安全や事故防止にもつながります。
私たち一人ひとりが正しい知識を持ち、専用の回収ボックスへの投入やメーカの回収サービスを活用して適切に処分することが、大きな事故を防ぐ第一歩です。
この記事がモバイルバッテリーの正しい捨てかたについての意識を高めるきっかけになれば幸いです。
ABOUT ME
首都圏在住の30代会社員。関西の田舎町出身。妻1人、子2人で家事に育児に奮闘中。ゴミについて気になったことを調べているうちに発信もしたいと思うようになり、手探りながらもサイト開設しました。ゆっくりサイトを育てていきたいと思います。よろしくお願いします。
